氏名	：	吉田 さち　（YOSHIDA　Sachi）
ふりがな	：	よしだ　さち
E-mail	：	s-yoshida@ninjal.ac.jp
所属	：	日本語教育研究・情報センター
職名	：	プロジェクト非常勤研究員

個人プロフィール

現在，日本に住んでいる韓国・朝鮮系の人々の二言語使用について研究しています。大学時代に留学生と接したり韓国に留学したりした経験を通じて，人々が国際的に移動することにより使っている言語や言語意識がどのように変化していくのかに興味を持ったことが研究のきっかけです。

略歴

2001年3月	東京外国語大学外国語学部東アジア課程朝鮮語専攻卒業
2001年4月	東京外国語大学大学院地域文化研究科国際交流専修コース日本専攻博士前期課程入学
2003年3月	東京外国語大学大学院地域文化研究科国際交流専修コース日本専攻博士前期課程修了
2003年4月	東京外国語大学大学院地域文化研究科国際交流専修コース日本専攻研究生入学
2004年3月	東京外国語大学大学院地域文化研究科国際交流専修コース日本専攻研究生修了
2004年4月	東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻博士後期課程入学
2010年3月	東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻博士後期課程単位取得満期退学

大学等での非常勤講師・集中講義・客員教授歴

放送大学非常勤講師〔初歩の韓国語，はじめての韓国語：会話編，「韓国語入門Ⅰ」補習〕，文化外国語専門学校非常勤講師〔韓日通訳トレーニング，韓日クイックレスポンス，翻訳文法〕，国立東京工業高等専門学校非常勤講師〔日本語表現，異文化理解〕，跡見学園女子大学非常勤講師〔日本語教育概説，日本語コミュニケーションスキルⅡ（文章）〕，桜ヶ丘青溪看護専門学校非常勤講師〔文章理解と表現〕，愛知県立大学非常勤講師〔比較文化論〕

学位

修士（言語学）

専門分野（キーワード）

社会言語学，日本語教育，バイリンガリズム

研究テーマ

韓国出身の「ニューカマー」と呼ばれる人々（以下「韓国系ニューカマー」）を対象に，彼らの二言語併用の意識および実態について，社会言語学および日本語教育の観点から多角的に研究している。特に関心を持っているのは，韓国系ニューカマーが日本社会に定着にするにしたがい，二言語併用の意識や実態がどのように変化していくのかという点であり，「Regionality Index」や「社会的ネットワーク」などの変数を使用して共時的な分析を行っている。

これまで，韓国系民族学校に通う高校生における韓国語と日本語のコード切り替え（吉田　2005）や二言語使い分け意識（吉田　2007）について考察してきた。現在は，韓国人留学生・就学生を主な対象として，二言語併用の意識（吉田　2010）やコード切り替えについて調査・分析を行っている。

所属学会・学会での役割

所属学会

社会言語科学会，日本語教育学会，多言語社会研究会，待遇コミュニケーション学会

主要業績（論文・単著等）

2005年	吉田さち（2005）「二言語の能力とコード・スイッチング‐韓国系民族学校の高校生を対象として‐」，『社会言語科学』，社会言語科学会，第8巻1号，pp.43-55
2007年	吉田さち（2007）「韓国系民族学校における社会的バイリンガリズム」，『言語情報科学』，東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻，第5巻，pp.241-257
2009年	吉田さち（2009）「韓国人日本語学習者のメール文における「断り」－日本語母語話者との比較を通じて－」，『日本語学習者による言語運用とその評価をめぐる調査研究（「日本語能力の評価基準・項目の開発」成果報告書），国立国語研究所，pp.259-280
2009年	宇佐美洋・森篤嗣・吉田さち（2009）「『外国人が書いた日本語手紙文』に対する日本人の評価態度の多様性－質的手法によるケーススタディ－」，『社会言語科学』，社会言語科学会，第12巻1号，pp.122-134
2009年	宇佐美洋・森篤嗣・吉田さち（2009）「生活場面で必要となる日本語書きことば」に対する母語話者の評価－どういう場合に、なぜ評価はばらつくのか－」，『待遇コミュニケーション研究』，待遇コミュニケーション学会，第6号，pp.33-48
2010年	吉田さち（2010）「韓国人留学生におけるドメイン別の言語使用意識-アンケート調査の分析から-」，『言語情報科学』，東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻，第8巻，pp.49-65
2011年	吉田さち・竹田恒美（2011）「異文化理解授業における留学生と日本人学生の協働学習」，『東京工業高等専門学校研究報告書』，第42（2）号，東京工業高等専門学校，pp.41-47

競争的研究費取得状況

2007年4月-2008年3月	第2回博報「ことばと文化・教育」研究助成対象者（財団法人博報児童教育振興会）