公募

共同利用型共同研究

応募受付中です。応募方法等はこちらからご覧ください。

申請資格 次のいずれかに該当する方が申請できます。なお、国語研に所属する研究者は申請できません。
  1. 日本国内の高等教育機関 (大学、短期大学、高等専門学校等) や研究機関に所属する研究者 (常勤・非常勤を問わない) 及び博士後期課程学生
  2. 利用しようとする研究資料等がオンラインで利用できるなど、利用するうえで支障がない場合は、日本国外の高等教育機関や研究機関に所属する研究者 (常勤・非常勤を問わない) 及び博士後期課程学生
  3. これらの者と同等の研究能力があり、研究資料等の利用において支障がないと国語研が認めた者
研究組織
  1. 研究代表者 (申請者)
    研究代表者のみの研究 (個人研究) も申請できます。
  2. 共同研究者
    必要がある場合、共同研究者を加え、共同研究を組織することを可能とします。共同研究者の資格は「申請資格」と同じとしますが、国語研に所属する研究者も可能とします。
  3. 研究協力者
    必要がある場合、研究代表者または共同研究者が指導する修士課程 (博士前期課程) 等の学生を、研究協力者として研究に参加させることができます。
利⽤可能な資料 国語研が保有する研究資料等の全てを対象とします。
ただし、資料等の状況により、利用に制限があるものや利用が不可能なものがありますので、申請前に国語研の専任研究者を通じて利用が可能な状況であるかを確認してください。
利用する資料を確認するため、資料番号や資料群IDも記載してください。
研究期間 ・
研究開始日
  • 研究期間 : 3年以内とします。年度をまたがっても構いません。
  • 研究開始日 : 採択決定日か研究開始希望日 (申請書記載の日) のいずれか遅い日とします。
経費配分 本公募事業では、研究経費の支援はありません。

共同利用型共同研究 (研究経費支援型)

2026年度中に募集予定です。詳細が決まり次第、こちらに掲載いたします。

申請資格 次のいずれかに該当する方が申請できます。なお、国語研に所属する研究者は申請できません。
  1. 日本国内の高等教育機関 (大学、短期大学、高等専門学校等) や研究機関に所属する研究者 (常勤・非常勤を問わない)
  2. これらの者と同等の研究能力があり、研究資料等の利用において支障がないと国語研が認めた日本国内に居住する者
研究組織
  1. 研究代表者 (申請者)
    研究代表者のみの研究 (個人研究) も申請できます。
  2. 共同研究者
    必要がある場合、共同研究者を加え、共同研究を組織することを可能とします。共同研究者の資格は「申請資格」と同じとしますが、国語研に所属する研究者も可能とします。
  3. 研究協力者
    必要がある場合、研究代表者または共同研究者が指導する修士課程 (博士前期課程) 等の学生を、研究協力者として研究に参加させることができます。
利⽤可能な資料 国語研が保有する研究資料等の全てを対象とします。
ただし、資料等の状況により、利用に制限があるものや利用が不可能なものがありますので、申請前に国語研の専任研究者を通じて利用が可能な状況であるかを確認してください。
利用する資料を確認するため、資料番号や資料群IDも記載してください。
研究期間 2027年4月1日から1年間
経費配分 あり
上限20万円。用途は旅費や当該共同研究に必要な消耗品費のみ認められる。
関連情報

異分野融合型共同研究

募集は締め切りました。参考情報として掲載しています。

申請資格 原則として日本国内の大学 (国公私立大学) 又は大学共同利用機関、短期大学、その他の研究機関に所属する専任研究者 (教授、准教授等)

研究機関を退職した研究者等これらの者と同等の研究能力があると国立国語研究所が認めた者も含む。

原則として共同研究は委託事業として実施するため、所属機関において、国立国語研究所との委託事業契約を締結し、研究経費を経理する必要がある。

共同研究者を加えて共同研究を組織することが必須。共同研究者は、原則として、国語研を含む国内外の大学・研究機関に所属する研究者 (常勤・非常勤は問いません) 及び博士後期課程学生。

募集研究
テーマ
公募要項「趣旨・目的」の記載に合致するもの。

(例)
  • 危機言語資源アーカイブのための技術調査
  • 子供の発達障害の言語的側面に関する研究
  • 言語摩滅や Aging に関する研究
  • マーケティングにおける日本語に関する研究
  • 洒落などの言葉遊びに関わる人工知能の研究
  • 熟練技能者の技能の言語化の研究
  • 日本語研究と脳科学研究の接点
  • 現代語手書き文字のAIによる自動認識
  • 日本語と日本的死生観の関係に関する研究

上記はあくまでテーマの例であり、テーマ選定はこれに制限されるものではありません。

研究期間 2025年4月から最長3年以内 (研究成果の取りまとめ期間を含む)
経費配分 あり
年間予算上限200万円。用途は、一般管理費を含み、物件費、旅費等が認められる。雇用を伴う人件費は認めない。
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